マンション購入の注意点とは?住まい選びを安心して進めるためのポイントを解説
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マンション購入は大きな買い物だけに、後悔や失敗をしたくないという方は多いのではないでしょうか。立地や周辺環境、将来の資産価値、不動産市場の動向など、考慮すべきポイントは多岐にわたります。本記事では、安心して住まい選びを進めるために知っておきたい注意点をわかりやすく解説します。
目次
- 注意点1:立地条件と周辺環境を確認しましょう
- 注意点2:見落としがちなマンション自体の確認ポイントを抑えましょう
- 注意点3:資金計画・費用面に無理がないか確認しましょう
- 注意点4:契約から引き渡しの流れを把握しておきましょう
- 注意点5:購入後に抑えるポイントと新生活準備も忘れずに
- まとめ
注意点1:立地条件と周辺環境を確認しましょう
マンションを購入する際、立地条件と周辺環境は重要な判断基準ですよね。立地条件と周辺環境によって日常生活の利便性や快適性、さらにマンションの資産価値が大きく左右されます。具体的にどの点を確認すべきかを見ていきましょう。
交通アクセス
最寄り駅・バス停の距離や交通機関の利便性を確認しましょう。交通アクセスは通勤や通学、日常の買い物など、生活全般に影響を与えます。特に最寄り駅やバス停までの距離が短ければ、自ずと毎日の移動が楽になります。
また、主要な道路や高速道路へのアクセスがよい場所に位置していると、自家用車を利用する際にも便利です。
商業施設や病院の有無
マンション周辺に商業施設や病院があるかどうかも重要です。近くにスーパーマーケットがあれば日々の買い物が楽になりますし、病院があれば急な体調不良時にも安心です。毎日の暮らしに欠かせない要素なので忘れずにチェックしましょう。
学区、教育機関や学校へのアクセス
保育園や小中学生のお子様がいらっしゃる家庭や将来的に考えている方はそのマンションがどの学区に入るか、また教育機関や学校へのアクセスについても確認しましょう。
お子様が保育園や学校に通い始めてからでは引っ越しもしづらくなるかと思いますので、たとえば、通わせたい学校のある学区でのマンション探しをしたり、学校までの距離を重視して徒歩数分以内のマンションを探したり、希望条件は整理しておくとよいでしょう。
さらに、通学路は安全なルートが確保されている方が、ご両親も安心してお子様を送り出せますので事前に確認しておきましょう。
周辺の開発計画やインフラ整備
将来、街の発展が見込まれるエリアではマンションの資産価値の向上が期待できます。今後、大型ショッピングモールの建設が予定されているエリアや、新しい交通インフラの計画が進行中の地域は、将来的な発展性が高いと考えられます。最新の周辺開発計画を調査し、長期的な視点で物件の価値を考慮するようにしましょう。
立地条件と周辺環境を確認ポイントまとめ
立地条件と周辺環境については、以下のポイントを意識しておくといいでしょう。
ポイント
- 交通アクセス
- 商業施設、病院、公共施設までの距離
- 学区、教育機関や学校へのアクセス
- 周辺の開発計画やインフラ整備
- 治安
- 騒音、振動、臭気の有無 など
注意点2:見落としがちなマンション自体の確認ポイントを抑えましょう
見落としがちなマンション自体の確認ポイントについても見ていきましょう。築年数や管理状況、間取りと広さのバランス、耐震性や災害対策など、具体的なポイントを解説します。
築年数と管理状態
マンション購入を検討する際は管理状態・管理体制をしっかり確認しましょう。特に築年数が古いマンションでは、管理状態は忘れずにチェックをしましょう。
築年数が古くても、管理体制がしっかりされていて管理が行き届いているマンションであれば、安心して長期間住み続けられるうえ、資産価値も維持しやすくなります。たとえば、共用部分の清掃状況や大規模修繕の修繕計画、管理組合の活動内容などを確認することで、マンション全体の管理状態を把握できます。
一方、管理が行き届いていないマンションでは、日常の管理状況のほかにも、未来の修繕費用がかさむことがあります。特に、これまで適切な修繕を行ってこなかったマンションでは、今後修繕が必要になる可能性があるため、事前に確認が必要です。
暮らし方にあわせた間取りと広さのバランス
ご自身の暮らし方に対して、マンションの部屋の広さと収納スペースの数・容量は適切かなど、間取りと広さのバランスもチェックしましょう。たとえば、持ち物の多さによって収納の必要量は変わります。また、リビングが広くても収納スペースが少ない場合、生活必需品が散らかりやすくなるでしょう。逆に、収納ばかり多くても居住空間が狭すぎると住み心地がわるくなります。自身の生活スタイルに合わせた間取りと広さを選ぶことで、快適に暮らすことができます。
耐震性や災害対策
自然災害が頻発する現代において、安全な住まいを確保するためには、建物の耐震性や災害対策がしっかりとしていることが不可欠です。耐震等級が高い建物や、防災設備(非常用電源、防火シャッターなど)が整っているマンションを選ぶことで、万が一の地震や火災時にも安全を保つことができます。
注意点3:資金計画・費用面に無理がないか確認しましょう
マンションを購入して安心して生活を始めるためには、購入前に無理のないしっかりとした資金計画を立てることが重要です。ここでは、マンション購入時に押さえておくべき費用とその計画について解説します。
初期費用
初期費用には、物件の頭金だけでなく、手数料や税金、さらに引っ越し費用なども含まれます。たとえば、登記費用や仲介手数料、住宅ローンの保証料、火災保険料など、さまざまな費用が発生します。そのため、初期費用の総額を事前にしっかりと把握し、資金計画を立てることが大切です。
中古マンションを購入する場合の初期費用の一覧
- 仲介手数料
- 手付金
- 印紙代(売買契約書・住宅ローン契約)
- 不動産取得税
- 登録免許税
- 司法書士への報酬
- 融資手数料
- ローン保証料
- 火災保険料、地震保険料
- 団信の保険料
- 固定資産税の清算金
- 適合証明書手数料
- 引っ越し費用 など
マンション購入諸費用については以下の記事をご参考ください。
参考:リノベる。ジャーナル「初めてのマンション購入!物件価格以外の初期費用や諸費用を解説」
住宅ローンの選び方
住宅ローンには固定金利型、変動金利型、固定期間金利選択型、金利ミックス型などさまざまな種類があります。
固定金利型の場合、金利が一定であるため、返済計画を立てやすいメリットがありますが、固定期間中に金利が下がっても低い金利に変更できず、かえって損をする可能性もあります。
変動金利型は金利が安い傾向にあるものの、市場の金利動向に応じて金利が変動するため、返済計画を立てづらいことがデメリットです。
固定期間金利選択型を選択すると一定期間は固定金利となり、それ以降は金利タイプを選び直すことができます。家計の変化に対応しやすい反面、金利上昇の影響を受けやすい点に注意が必要です。
金利ミックス型は固定金利と変動金利を組み合わせたもので、リスクと安定をバランスよく取りたい方に適しています。ただし完全ないいとこ取りとはならず、それぞれのメリットを十分に発揮できない傾向があります。
初期費用を詳細に計算し、最適な住宅ローンを選ぶことで、長期的な資金計画を安定させることができます。自分の予算と購入希望のマンションの諸費用をしっかりと計算しましょう。そして、必要に応じてファイナンシャルプランナー等の専門家に相談することで、より具体的で確実な計画を立てることができます。各種専門家に相談し、後悔や失敗のないマンション購入となるように計画的に進めていきましょう。
管理費と修繕積立金の確認
まず管理費とは、共有部分の清掃や設備点検など住みやすいマンションを維持していくために使われる費用で、修繕積立金とは、将来マンションが古くなって修繕が必要になったときに備えてお金を積み立てておくものです。ともに、そのマンションを所有して住んでいる限りずっと支払い続けていくことになる費用です。通常これらの費用と住宅ローンの返済を加えた金額が毎月の住宅費になります。ですので、住宅ローンの支払と併せてこれらの費用を考慮した資金計画を立てることで、無理なく暮らしていくことができます。
管理費・修繕積立金は安ければいいというものではなく、マンションの維持管理に必要な費用ですので、適正な金額であることが望ましいです。たとえば月々の管理費が高額な場合、家計に負担がかかり、資金計画が予定通りにいかなくなる可能性があったり、また修繕積立金が安く設定されたために不足してしまうと、大規模修繕が必要なときに急な追加費用が発生することがありますので、事前に確認をして想定外を防ぐようにしましょう。
注意点4:契約から引き渡しの流れを把握しておきましょう
契約前と契約時には特に注意すべきポイントがあります。ここでは、注意点と対策について解説します。
重要事項説明書の理解とチェック
重要事項説明書をしっかりと理解し、内容を隅々までチェックしましょう。重要事項説明書には、物件に関する重要な情報が詳細に記載されており、不備や見落としがあるとトラブルの原因になります。
たとえば、物件の権利関係や周辺環境、将来の修繕計画、設備の状況などが記されており、これらを理解せずに契約すると予期せぬ出費や問題が発生する可能性があります。不備を確認するためにも、物件視察と合わせて内容を再度確かめておくことが大事です。
自分で理解が難しい場合は宅地建物取引士などの専門家に相談し、重要事項説明書の内容を確実に把握しましょう。
契約書の内容確認と引き渡しまでの流れ
契約書には買主と売主の義務や権利が明記されており、後々のトラブルを避けるために理解しておく必要があります。たとえば、引き渡し時期や瑕疵の告知、物件の状態などが含まれます。
契約書の内容確認は慎重に行い、引き渡しまでの流れを把握しておきましょう。そのためには専門家に相談することも有効です。重要事項説明書や契約書に関する内容を把握することで、予期せぬトラブルや追加費用の発生を避けることができ、安心して取引を進められます。
注意点5:購入後に抑えるポイントと新生活準備も忘れずにに
マンション購入後に、新生活をスムーズにスタートさせるためには事前の準備が大切です。これにより、安心して新生活を始めることができます。
管理組合の運営状況や活動内容
管理組合の運営状況や活動内容は、マンション購入後の生活の質を左右するポイントです。良好な管理組合の存在は、建物の維持管理や修繕計画の適切な実行、居住者間のトラブル対策などに寄与するからです。
たとえば、定期的な会合を通じて住民の意見を反映しながら、エレベーターや共用部の修繕計画を進行することができる管理組合は居住者にとって安心です。また、ゴミの分別ルールや騒音問題などの取り決めが明確である管理組合は、住み心地を向上させます。
引っ越し準備と近隣住民との関係構築
引っ越しは時間と労力を要する作業ですが、計画的に進めることで効率よく進行できます。たとえば、数週間前から荷物を整理し、必要なくなった物を処分することで、引っ越し当日に余分な荷物を運ばずにすみ、新しい住まいでの生活をスムーズにスタートすることができます。
また、近隣住民と良好な関係を築くことも大切です。引っ越し後、近所に挨拶回りを行い、簡単な自己紹介を行うと親近感を持たれやすく、円滑なコミュニケーションが取れる関係をつくることができます。
まとめ
今回はマンション購入時の注意点について解説しました。立地条件や物件自体の確認、資金計画、契約前のチェックなどをしっかり行い、専門家の意見も参考にしながら、自分に合ったマンションを手に入れるための参考になれば幸いです。
いえらぶ編集部
全国15,000社の不動産会社の業務支援をする中で得たノウハウを日々発信中。
おもに、不動産(賃貸・購入・売却)や税金・法令といった暮らしに関わる記事を執筆しています。
https://ielove-cloud.jp/
筆者
リノベる。JOURNAL編集部
物件探しからアフターサービスまで、リノベーションに関わることを一社完結のワンストップで手掛ける「リノベる。」
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