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マンション購入を考えている皆さん、物件価格だけを考えていませんか？実は、諸費用としてほかにもさまざまな費用があります。マンション購入は人生の大きなイベントであり、慎重な資金計画が必要です。諸費用に対する理解が深まれば、購入後の負担を避けることができます。しかし、物件価格以外にかかる費用についてはくわしく知らない方も多いのではないでしょうか。ここからは、マンション購入に必要な諸費用を理解し、予算を立てる際に役立つ情報をご紹介していきます。
目次
マンション購入諸費用の基礎知識
物件価格以外に必要な費用と予算の立て方
マンションを購入する際には、物件価格以外にもさまざまな費用がかかります。これらの費用を考慮に入れないと、予算がオーバーしてしまうことがあるため、予算を立てる際には非常に重要です。
たとえば、ローン関係費用、登記費用、印紙税、仲介手数料、火災保険料、管理費、修繕積立金、固都税（固定資産税・都市計画税）の清算金、また場合によってはリフォーム・リノベーション費用などが必要になります。これらの費用を無視すると、不意の出費に困ることになります。購入後に予想外の費用が発生し、予算を大幅に超えてしまうリスクがあるため、事前にしっかりと把握しておくことが重要です。
頭金の設定と考え方
頭金とは、住宅購入をする際に最初に支払うある程度まとまった現金のことです。
頭金ゼロでも住宅購入できないことはないですが、「頭金を用意できる人」は、金融機関の住宅ローン審査に通りやすいと言われています。「頭金を用意できる＝貯蓄ができる人」であり、返済能力があるとみなされるのです。一方で、貯蓄がなく、頭金を用意できない場合、審査に通らない可能性も出てきます。また、頭金を多く支払うほど、住宅ローンの借入額は減り、毎月返済する金額も抑えられます。
しかし、頭金を貯めるために購入を先延ばしにして家賃を払い続けていては、居住費の生涯支出総額が多くなってしまいますし、頭金を支払うために貯蓄を無理に削ってしまうと、急に現金が必要になったときに工面できなくなって困ってしまうことも考えられます。
ご自身やご家庭のライフプランや資金を考えながら、頭金を準備した方がいいのか、頭金ゼロで購入した方がいいのかを検討しましょう。
購入後の追加費用と維持費について
マンションを購入した後も、追加費用や維持費がかかることを理解しておくことは非常に重要です。購入後の総合的なコストを見落とすと、長期間の計画が破綻する可能性があります。ここからは、購入後に発生する追加費用や維持費について、くわしく解説します。
マンション購入後には、管理費や修繕積立金といった定期的な費用が発生します。これらの費用は、建物の維持や共有部分のメンテナンスに使用されるため、しっかりと計画に組み込んでおくことが大切です。
管理費・修繕積立金の目安と長期間の計画
マンション購入は、管理費や修繕積立金が毎月の負担となり、住宅ローンの支払と併せてこれらの費用を考慮した予算を立てることで、無理なく長期的にマンションを維持することが可能となります。これらの費用がどの程度になるかを把握することで、総合的な生活費の見積もりがしやすくなります。このようにして、マンション購入後に無理なく生活を続けられるかどうかを事前に確認することが大切です。
また現在だけでなく、長期的な計画を立てる際には、定期的に上昇する可能性のある管理費や修繕積立金の増加を見越して予算を組むことも重要です。たとえば、大規模修繕が予定されている時期や、そのための費用が今後どのくらい上昇するかなどを考慮することで、将来的な負担を減らすことができます。マンションの資産価値を維持するためにも、定期的なメンテナンスや適切な費用の管理が欠かせません。
マンション購入の際には、将来的なライフプランを見据え、管理費や修繕積立金の適切な見積もりとともに、長期的な支出計画を立てることが必要です。
購入後に追加でかかる費用のリストアップ
マンションを購入した後にも新生活に必要な追加費用が発生することがあります。これらの費用を事前に把握しておくことは、予算（頭金）を考える際に非常に重要です。
具体的な追加費用として、家具や家電の購入費用があります。新しい生活を始める際には、家電製品や家具を揃える必要があります。これには数十万円から数百万円程度の費用がかかることもあります。また、引っ越し費用も忘れてはいけません。引っ越し業者への依頼料や、場合によっては梱包資材の費用なども追加でかかります。
さらに、インターネットやテレビの設置費用も考慮する必要があります。インターネット接続やケーブルテレビの契約、設置工事などの費用が発生します。これに加えて、新しい住居で生活するための日用品や消耗品の買い替え費用も考慮しましょう。
また、不動産取得税という税金があります。登記を行ってからおおむね6ヶ月程度で不動産取得税の納税通知書が送付されます。
維持費用と計画をしっかりと立てることで、長期間快適な生活を送ることができます。ファイナンシャルプランナーや不動産の専門家と相談しながら、自分に合った資金計画を立てることが重要です。長期的な視点で計画を立て、安心して暮らせる住まいを作り上げましょう。
よくある質問への回答と注意点
マンション購入には多くの疑問が伴うものです。ここでは、よくある質問に対する回答と注意点を解説します。
諸費用の総額はどのくらい？
マンション購入の際にかかる初期費用の総額を把握することはとても大切です。上記のように購入を計画する際に、物件価格のみならず、様々な関連費用を考慮しなければならないため、予算オーバーを防ぐためにはこれらを正確に計算する必要があります。物件・頭金によって金額は大きく変わってきますが、中古マンションにかかる諸費用の目安は「物件金額に対して6〜10%程度（例、物件3000万円の場合、180万円～300万円）」となります。詳細は不動産会社へ確認するようにしましょう。
初期費用の総額を具体的に把握し、事前に余裕を持った資金計画を立てることで、購入過程における金銭的な不安を軽減することができます。無理のない返済計画を策定し、購入後の生活に負担を与えない範囲での資金配置を行うことが成功への鍵となります。諸費用を全て把握しておくことで予算を管理しやすくなり、予期せぬ出費が発生した際にも柔軟に対応できるでしょう。
現金が必要なタイミングと諸費用の支払の流れ
支払いタイミングを明確に把握し、マンション購入をスムーズに進めるためには、購入手続きの流れの全体像を理解しておくことが不可欠です。
まとめ
マンション購入における諸費用には、物件価格以外にもさまざまな費用がかかることを理解しましょう。頭金の設定、ローン関係費用、仲介手数料、登記費用などの諸経費をしっかりとリストアップし、計画的な資金管理を行うことが重要です。
マンション購入を考えている方は、自分の予算と購入希望のマンションの諸費用をしっかりと計算しましょう。そして、必要に応じてファイナンシャルプランナー等の専門家に相談することで、より具体的で確実な計画を立てることができます。各種専門家に相談し、後悔や失敗のないマンション購入となるように計画的に進めていきましょう。
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【記事監修】リノベる。不動産担当廣川 浩大（ひろかわ こうた） 2019年にリノベるへ入社後、不動産部門の立ち上げメンバーとして、これまで約300組以上の不動産仲介担当を経験。 |
筆者
リノベる。JOURNAL編集部
物件探しからアフターサービスまで、リノベーションに関わることを一社完結のワンストップで手掛ける「リノベる。」
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